「製品が変わる技術」
(製品開発設計法)で
大幅コスト削減、技術経営を支援!

O.D.P.E - 製品開発設計法





















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製品開発設計法(業務改革設計法)

人が育つ 「製品開発」 と「業務改革」

「製品が変わる」技術 & 「人が育つ」 技術 の提供

 「製品が変わる」技術は、従来の製品設計思考の枠を超えた視点で、新しい製品開発や製品改善を実現する開発設計技術です。この技術を展開することにより、製品技術に対する捉え方が変わり、新たな視点による開発設計が始まります。

 「人が育つ」技術は、業務開発設計を通して展開されてゆきます。設計業務、間接業務等の業務要素とその構造を理解し、業務担当者(作業者)とその業務内容に焦点し、「自らを変革する」姿勢の中に業務改革を推進してゆく技術です。この技術により、人と業務の姿が明確になり、業務担当者の自覚により、新たな流れが起こってゆきます。

 この二つの技術は、四つの技術と一つの運営理論で構成されております。その基本的な視点は業種を超えても通じる原理原則的なものであるため、様々な業界で改革が実現されております。

 本技法の導入は、貴社の企業風土を大きく変え、将来の財産となってゆくことでしょう。


技術のパラダイム

O.D.P.E(製品開発設計法)―技術を軸として O.D.P.E(製品開発設計法)―原理原則が場を創造する
O.D.P.E (製品開発設計法)―人が理解し、育つ O.D.P.E(製品開発設計法)―理解した人が具現する


 ユーザーの多様なニーズに応えるために、製品機能の開発や価格対応の大幅なコスト改善を行うと、開発設計の業務の過大な負荷と設計業務の煩雑さが伴い、結果として中途半端な製品の開発・改善になってしまうことが多くあります。
 このような結果に陥ってしまうのは、開発技術者の個人的スキルに頼り、 経営者と開発設計者(改革責任者)の判断を共有できないことが大きな要因となっております。
 目的を実現できない経営からの脱却し、経営者と技術者が共に共有した価値観に立ち、製品開発・改革を実現させてゆくことを願いとして本技法は構築されました。

  本技法は、製品設計および業務活動における諸々の問題を解消させるために、開発・改革になくてはならない視点とその設計プロセスをステップ化させ、技術プログラム化として構築したものです。
 この技術プログラムによって、体系だった製品開発・業務設計が展開され、多くの関係者の間で設計情報やコスト情報、又は業務基準の共有化が進み、「目に見える」製品の開発・改善が迅速に行われてゆくことになります。
 この技法は、この技術プログラムと運営理論に基づく運営によって展開されてゆきます。

この技術プログラムの思想をもとに開発設計の支援ツールとして、コンピュータソフトウェアの開発も可能となります。お客様のソフトウェアの開発をサポートさせていただくことも可能になりました。


 

製品の機能を追及し、仕様の差異を明確にするため、コストの大幅削減が可能になります。製品コストの15〜40%低減を実現します。

 

経営者が、改善テーマ・コスト試算・構想案等の策定手順を技術者と共有するため、経営判断が的確になります。

 

技術者同士の技術情報の断絶を改善し、価値の共有を計り判断基準を明確にしますので、短期間で飛躍的に技術力が向上します。

 

ステップ化された業務プロセスと情報の共有により、効率よく開発設計(間接業務)を改善させ、開発期間 30%の短縮を実現します。

 

設計3Sやグループテクノロジー、又は、間接業務プロセスを構築し、意識の共有がスリムな業務を実現します。

 

誰でも参画できる独立したステップで製品又は業務の改善を検討するため、あらゆる部門を上げての企業風土が創造されます。



Original Design Process Enginieeringの開発経緯

多くのメーカーは、自社に適合した製品開発や業務改革のアプローチ法を試行錯誤の中で模索してきました。これらのアプローチ法と言えば、“VE(Value Engineering)”、“VA(Value Analysis:)”、“TRIZ”、“タグチメソッド”、“体系的アプローチによる工学設計(P&B)”等々がありますが、これらはどれも習熟するまで多くの年数がかかり、さらに専門性が求められるものでありました。

 そのため、社内で訓練したものだけしか活動できないなど、ある特定の人しか活用できなかったため、関連部門の全員が参画する全社的な活動にはなりませんでした。それは、企業(メーカー)にとって、新たな企業風土や新たな価値観を共有することまでに至らず、大きな改革の成果が顕われませんでした。

 製品開発力や業務改革力は、企業風土によるところが大きいですが、同時に技術者などの「人」の成長とともに向上してゆくことが必須となります。それゆえ、その技術をいかに共有するか、誰もが同じアプローチを持つことができるかと言うことが、とても大切なことになります。

 コンセプトが曖昧なものや具体的にならない技法は、開発設計担当者の個人的な能力や判断に委ねてしまうことになり、技術の軸がぶれて共有を弱め、製品・サービスの価値の共有が進まないことになります。

 派遣社員を多く採用していることも影響し合い、多くのメーカーでは社員の価値観の共有や社内の意思疎通のことで問題が発生していることは何よりもそのことを証明しているのではないでしょうか。

 私たちは企業の「いのち」とも言える「製品」「サービス」において、経営と結びつく技術の構築を、今、求められております。

 本技法は、製品やサービスの「開発・改善」技術という領域に焦点を当て、その製品・業務が持っている機能や要素の関わり、判断基準、プロセスを追求したものをプログラム化したものです。


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